2015年09月11日

9月4日のニュース:大幅安の8月 外国人の売り越し最大

日本経済新聞2015年9月4日2面記事より
日本株大幅安の8月 外国人の売り越し最大
2.5兆円、中国減速懸念で

 

外国人投資家が日本株の売却を加速している。東京証券取引所によると8月の売越額(現物株と先物の合計)は2兆5350億円に達し、2008年の金融危機以降で最大となった。中国の景気減速懸念をきっかけにリスク資産である株式の保有を圧縮する動きが日本株にも波及、それが8月の日経平均株価の急落を招いた構図が浮き彫りになった。
(日本経済新聞より)

東証が3日発表した8月の投資部門別の売買動向によると、海外勢は現物株を1兆1582億円、日経平均先物と東証株価指数(TOPIX)先物の売越額も計1兆3768億円となり、03年以降の最大売越額を1年7カ月ぶりに更新、その売越額のインパクトを証明する数字が紹介されています。

記事の中にもある通り、外国人投資家による売りが、国内株式市場の下落を引き起こした図式も、垣間見えます。これは1つの事実であり、外国人投資家がなぜ8月に売ったのか?と理由を考えることで、市場に対する洞察を一段深くすることができます。

理由の1つは、これまでの上昇局面において買いを進めてきて、中国の景気減速や市場の急落により、先行きに不透明感を感じ、利益確定に一気に動いたことが考えられます。さらには、日経平均先物や東証株価指数の売り越しが大きいことは、今後の下落を想定し、あらかじめ売っている、ということも考えられ、ある程度明確な投資戦略に則って行動していると考えられます。

 

記事の中には、「国内勢は買い向かい」と題して、8月に個人投資家が現物と先物合計で5765億円を買い越し、年金基金も下げ局面で買いを入れているとの紹介があり、それぞれの立場の投資家が、同じく明確な投資戦略を持って買い行動を行っていれば、今後、数か月・数年経った後で、それぞれの投資戦略がどのように機能し、どのような結果を得たかを振り返ることができます。

 

大切なことは、「海外勢の売り、国内勢の買い」といったような、単純な対立構造ではなく、それぞれの投資戦略や戦術、そして資金管理や出口戦略、そして最終的な結果を含めて、投資としての全体像を見ていくことです。さらに最終的には、自分自身の明確な投資戦略と戦術を検討し、結果を定期的に振り返りながら投資を続けていけが、下落局面で売るのか、下落局面で買うのかは、それほど問題ではなく、結果として資金は増えていきます。

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(ライター:104m)